寄稿 「政治を話そう」 壊れゆく日本という国 神戸女学院大学名誉教授・内田樹 朝日新聞２０１３年５月８日 「企業利益は国の利益」 国民に犠牲を迫る詭弁 政権与党が後押し 国民国家の末期を 官僚もメディアも うれしげに見ている 日本はこれからどうなるのか。いろいろなところで質問を受ける。「よいニュースと悪 いニュースがある。どちらから聞きたい？」というのがこういう問いに答えるときのひ とつの定型である。それではまず悪いニュースから。 それは、「国民国家としての日本」が解体過程に入ったということである。 国民国家というのは国境線を持ち、常備軍と官僚群を備え、言語や宗教や生活習慣や伝 統文化を共有する国民たちがそこに帰属意識を持っている共同体のことである。平たく 言えば、国民を暴力や収奪から保護し、誰も飢えることがないように気配りすることを 政府がその第一の存在理由とする政体である。言い換えると、自分のところ以外の国が 侵略されたり、植民地化されたり、飢餓で苦しんだりしていることに対しては特段の関 心を持たない「身びいき」な（「自分さえよければ、それでいい」という）政治単位だ ということでもある。 この国民国家という統治システムはウェストファリア条約（１６４８年）のときに原 型が整い、以後４００年ほど国際政治の基本単位であった。それが今ゆっくりと、しか し確実に解体局面に入っている。簡単に言うと、政府が「身びいき」であることをやめ て、「国民以外のもの」の利害を国民よりも優先するようになってきたということであ る。 ここで「国民以外のもの」というのは端的にはグローバル企業のことである。起業し たのは日本国内で、創業者は日本人であるが、すでにそれはずいぶん昔の話で、株主も 経営者も従業員も今では多国籍であり、生産拠点も国内には限定されない「無国籍企業 」のことである。この企業形態でないと国際競争では勝ち残れないということが（とり あえずメディアにおいては）「常識」として語られている。 トヨタ自動車は先般、国内生産３００万台というこれまで死守してきたラインを放棄 せざるを得ないと報じられた。国内の雇用を確保し、地元経済を潤し、国庫に法人税を 納めるということを優先していると、コスト面で国際競争に勝てないからであろう。外 国人株主からすれば、特定の国民国家の成員を雇用上優遇し、特定の地域に選択的に「 トリクルダウン」し、特定の国（それもずいぶん法人税率の高い国）の国庫にせっせと 税金を納める経営者のふるまいは「異常」なものに見える。株式会社の経営努力という のは、もっとも能力が高く賃金の低い労働者を雇い入れ、インフラが整備され公害規制 が緩く法人税率の低い国を探し出して、そこで操業することだと投資家たちは考えてい る。このロジックはまことに正しい。 その結果、わが国の大企業は軒並み「グローバル企業化」したか、しつつある。いず れすべての企業がグローバル化するだろう。繰り返し言うが、株式会社のロジックとし てその選択は合理的である。だが、企業のグローバル化を国民国家の政府が国民を犠牲 にしてまで支援するというのは筋目が違うだろう。 ■ ■ 大飯原発の再稼働を求めるとき、グローバル企業とメディアは次のようなロジックで再 稼働の必要性を論じた。原発を止めて火力に頼ったせいで、電力価格が上がり、製造コ ストがかさみ、国際競争で勝てなくなった。日本企業に「勝って」欲しいなら原発再稼 働を認めよ。そうしないなら、われわれは生産拠点を海外に移すしかない。そうなった ら国内の雇用は失われ、地域経済は崩壊し、税収もなくなる。それでもよいのか、と。 この「恫喝（どうかつ）」に屈して民主党政府は原発再稼働を認めた。だが、少し想 像力を発揮すれば、この言い分がずいぶん奇妙なものであることがわかる。電力価格が 上がったからという理由で日本を去ると公言するような企業は、仮に再び原発事故が起 きて、彼らが操業しているエリアが放射性物質で汚染された場合にはどうふるまうだろ うか？ 自分たちが強く要請して再稼働させた原発が事故を起こしたのだから、除染の コストはわれわれが一部負担してもいいと言うだろうか？ 雇用確保と地域振興と国土 再建のためにあえて日本に踏みとどまると言うだろうか？ 絶対に言わないと私は思う 。こんな危険な土地で操業できるわけがない。汚染地の製品が売れるはずがない。そう 言ってさっさと日本列島から出て行くはずである。 ことあるごとに「日本から出て行く」と脅しをかけて、そのつど政府から便益を引き 出す企業を「日本の企業」と呼ぶことに私はつよい抵抗を感じる。彼らにとって国民国 家は「食い尽くすまで」は使いでのある資源である。汚染された環境を税金を使って浄 化するのは「環境保護コストの外部化」である（東電はこの恩沢に浴した）。原発を再 稼働させて電力価格を引き下げさせるのは「製造コストの外部化」である。工場へのア クセスを確保するために新幹線を引かせたり、高速道路を通させたりするのは「流通コ ストの外部化」である。 大学に向かって「英語が話せて、タフな交渉ができて、一月３００時間働ける体力が あって、辞令一本で翌日から海外勤務できるような使い勝手のいい若年労働者を大量に 送り出せ」と言って「グローバル人材育成戦略」なるものを要求するのは「人材育成コ ストの外部化」である。要するに、本来企業が経営努力によって引き受けるべきコスト を国民国家に押し付けて、利益だけを確保しようとするのがグローバル企業の基本的な 戦略なのである。 ■ ■ 繰り返し言うが、私はそれが「悪い」と言っているのではない。私企業が利益の最大化 をはかるのは彼らにとって合理的で正当なふるまいである。だが、コストの外部化を国 民国家に押しつけるときに、「日本の企業」だからという理由で合理化するのはやめて 欲しいと思う。 だが、グローバル企業は、実体は無国籍化しているにもかかわらず、「日本の企業」と いう名乗りを手放さない。なぜか。それは「われわれが収益を最大化することが、すな わち日本の国益の増大なのだ」というロジックがコスト外部化を支える唯一の論拠だか らである。 だから、グローバル企業とその支持者たちは「どうすれば日本は勝てるのか？」という 問いを執拗（しつよう）に立てる。あたかもグローバル企業の収益増や株価の高騰がそ のまま日本人の価値と連動していることは論ずるまでもなく自明のことであるかのよう に。そして、この問いはただちに「われわれが収益を確保するために、あなたがた国民 はどこまで『外部化されたコスト』を負担する気があるのか？」という実利的な問いに 矮小（わいしょう）化される。ケネディの有名なスピーチの枠組みを借りて言えば「グ ローバル企業が君に何をしてくれるかではなく、グローバル企業のために君が何をでき るかを問いたまえ」ということである。日本のメディアがこの詭弁（きべん）を無批判 に垂れ流していることに私はいつも驚愕（きょうがく）する。 ■ ■ もう一つ指摘しておかなければならないのは、この「企業利益の増大＝国益の増大」と いう等式はその本質的な虚偽性を糊塗（こと）するために、過剰な「国民的一体感」を 必要とするということである。グローバル化と排外主義的なナショナリズムの亢進（こ うしん）は矛盾しているように見えるが、実際には、これは「同じコインの裏表」であ る。 国際競争力のあるグローバル企業は「日本経済の旗艦」である。だから一億心を合わせ て企業活動を支援せねばならない。そういう話になっている。そのために国民は低賃金 を受け容（い）れ、地域経済の崩壊を受け容れ、英語の社内公用語化を受け容れ、サー ビス残業を受け容れ、消費増税を受け容れ、ＴＰＰによる農林水産業の壊滅を受け容れ 、原発再稼働を受け容れるべきだ、と。この本質的に反国民的な要求を国民に「のませ る」ためには「そうしなければ、日本は勝てないのだ」という情緒的な煽（あお）りが どうしても必要である。これは「戦争」に類するものだという物語を国民にのみ込んで もらわなければならない。中国や韓国とのシェア争いが「戦争」なら、それぞれの国民 は「私たちはどんな犠牲を払ってもいい。とにかく、この戦争に勝って欲しい」と目を 血走らせるようになるだろう。 国民をこういう上ずった状態に持ち込むためには、排外主義的なナショナリズムの亢進 は不可欠である。だから、安倍自民党は中国韓国を外交的に挑発することにきわめて勤 勉なのである。外交的には大きな損失だが、その代償として日本国民が「犠牲を払うこ とを厭（いと）わない」というマインドになってくれれば、国民国家の国富をグローバ ル企業の収益に付け替えることに対する心理的抵抗が消失するからである。私たちの国 で今行われていることは、つづめて言えば「日本の国富を各国（特に米国）の超富裕層 の個人資産へ移し替えるプロセス」なのである。 現在の政権与党の人たちは、米国の超富裕層に支持されることが政権の延命とドメステ ィックな威信の保持にたいへん有効であることをよく知っている。戦後６８年の知恵で ある。これはその通りである。おそらく安倍政権は「戦後最も親米的な政権」として、 これからもアメリカの超富裕層からつよい支持を受け続けることだろう。自分たちの個 人資産を増大させてくれることに政治生命をかけてくれる外国の統治者をどうして支持 せずにいられようか。 今、私たちの国では、国民国家の解体を推し進める人たちが政権の要路にあって国政の 舵（かじ）を取っている。政治家たちも官僚もメディアも、それをぼんやり、なぜかう れしげに見つめている。たぶんこれが国民国家の「末期」のかたちなのだろう。 よいニュースを伝えるのを忘れていた。この国民国家の解体は日本だけのできごとでは ない。程度の差はあれ、同じことは全世界で今起こりつつある。気の毒なのは日本人だ けではない。そう聞かされると少しは心が晴れるかも知れない。 ＊ うちだたつる ５０年生まれ。専門はフランス現代思想。憲法９条から格差、温暖化ま で論じる。合気道七段の武道家。「街場の文体論」など著書多数。