戦後史最大のタブーに挑む

　　　戦後史の正体　１９４５　２０１２』　孫崎享＝著、創元社
星徹　ほし　とおる／ルポライター

すごい本が出た。
著者の孫崎享（まごさきうける）氏は、外務省国際情報局長
・駐イラン大使・防衛大学校教授などを歴任した、
外交・情報のスペシャリストだ。
著者は「戦後の日本外交を動かしてきた最大の原動力は、
米国から加えられる圧力と、それに対する『自主』路線と
『追随』路線のせめぎ合い、相克だった」と語る。
そして、戦後史の俗論に次々と切り込んでいく。

私たちは、「戦後史なら知っている」と思いがちだ。
しかし、そこが危うい。
その知識の基になる情報はどうやって得てきたのか。
その多くはテレビや新聞といった大メディアや
学者などの書籍からではないのか。
そこに意図的な歪み、とくに米国に不利益をもたらす言論を
タブー視する何かがあるのではないか、と本書は気づかせてくれる。

日本敗戦後の占領期に、米国が日本の政財官界・言論機関・検察・
学会などの中に米国従属派を育成し、その後も日本の政治に介入し、
意に沿わない首相の首をすげ替える圧力をかけてきたことを、
著者は多くの事実と記録文書を示して推論する。

その主張の多くは、これまでの俗論とは大きく異なる。
とくに驚いたのは、岸信介元首相は「米国の手先で新安保条約締結を強行」
との悪いイメージばかりが流布しているが、実は、、、。

冷戦終結後も日本政府の米国追随の動きは加速し、それに抵抗する
首相や首相候補は次々と失脚させられていく。
大メディアもそれを後押しする、、、。

もちろん、著者の主張がすべて正しいとは限らない。
要は、説得力のある論拠をどちらの側がより多く提示しているか、
ということが重要だ。
日本の大メディアや学会は、孫崎氏の主張を無視するのではなく、
受けて立つ責任があるのではないか。

（週刊金曜日　２０１２年８月１０日）

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